休職中の不安やトラブル②ーなぜ主治医と産業医の両方の復職可否判断が必要？もし意見が食い違ったら？
産業医JFK休職は人生で何度も経験するものではありません。そのため、復職の際に「なぜ主治医と産業医の両方の判断が必要なのか？」「もし意見が違ったらどうなるのか？」と不安になる方は少なくありません。今回はこの点を整理してご説明します。
主治医と産業医では観点が違う
復職にあたって両者の判断が必要なのは、見る視点が異なるからです。
- 主治医：医学的な観点から判断。症状が落ち着いているか、日常生活が送れているか、その中で労働を加えても良いかを確認します。主治医は職場環境や具体的な業務内容までは把握できないため、「医学的に働けるかどうか」に焦点を当てます。
- 産業医：職場での適応という観点から判断。仕事内容や勤務時間、職場の状況を踏まえ、体力やストレス対処力が十分かを確認します。産業医は会社から情報を得ることができるため、「その職場に戻って働けるかどうか」を評価します。
このように主治医と産業医はお互いを補完する役割を担っており、両者の判断が揃って初めて安心して復職できるのです。
主治医と産業医の判断が食い違ったら？
よくあるケースは、主治医は復職可と判断したが、産業医はまだ不可とした場合です。
これは、医学的には回復していても「仕事に戻る準備が整っていない」と産業医が考えているためです。例えば、
- 体力が十分に戻っていない
- 職場でのストレス対策が準備できていない
- 生活リズムが安定しきっていない
といった場合が当てはまります。
この場合、会社は多くの場合、産業医の判断を優先します。したがって、もし意見が食い違ったら、産業医に理由を確認し、復職に必要な課題を一緒に整理することが大切です。課題が明確になれば、それを解決することで復職への道が開けます。
まとめ
- 主治医は医学的な観点、産業医は職場適応の観点から復職可否を判断します。
- 両者は役割を補完し合っているため、復職にはどちらの判断も必要です。
- 意見が食い違った場合は、産業医と相談して復職に必要な課題を明らかにし、無理なく復帰できる状態を整えていきましょう。
復職はゴールではなく、新しいスタートです。両者の判断をうまく活かして、安心して働き続けられる準備を整えていきましょう。
