休職中の不安やトラブル①ー会社での復職手続き

2025年9月19日 2025年9月19日

産業医JFK

休職は人生の中でそう何度も経験するものではありません。手続きや流れに不安を感じるのは自然のことです。このシリーズでは休職中によくある不安やトラブルを整理し、対応のポイントをまとめます。今回は復職の手続きの流れについてまとめます。

体調が回復して「そろそろ復職したい」と思ったとき、まず気になるのは手続きの進め方です。

結論から言えば、会社ごとにルールが異なるため、自分の会社の就業規則や休職に関する規程を確認するのが基本です。書面で不明な点は、上司や人事担当者に確認しましょう。

会社ごとに違いはありますが、多くの場合、以下のような流れになります。

（1）主治医の復職許可
（2）会社に復職の意志を伝える
（3）産業医との面談
（4）会社による復職可否の判断
（5）復職支援プランの作成
（6）復職

休職は「休養が必要」という診断のもとで始まっています。そのため復帰には「復職可」の診断書が必要です。

ただし、会社によっては「まず産業医面談を受けてから診断書を提出」としている場合もあります。主治医から「そろそろ復職できそうだね」と言われたら、(2)で会社に連絡する際に診断書取得のタイミングを確認すると安心です。

復職の意思が固まったら、上司や人事、保健師など休職中の窓口になっている人へ連絡します。

産業医面談では、症状が落ち着いているか、生活リズムが整っているか、仕事を続ける体力があるか、再発防止の工夫ができているかなどを確認します。

「主治医が復職可と判断しているのに、なぜ産業医も判断するのか？」と思う方もいらっしゃると思いますが、主治医は医学的な視点からの判断、産業医は職場環境を踏まえた視点からの判断という違いがあります。両者の役割は補完的なものです。この部分についてはまた別の記事でも詳しく説明します。

主治医・産業医の意見を踏まえ、最終的には会社が復職可否を決定します。

復職が認められても、すぐに休職前と同じ業務量・内容をこなすのは困難です。多くの会社では「慣らし勤務」と呼ばれる段階的な復帰プランを用意します。

これらの手続きを経て、いよいよ復職です。

復職手続きの詳細は会社ごとに異なりますが、大まかな流れを知っておくと安心です。まずは就業規則や会社の規程を確認し、不明点は担当者に相談しましょう。

復職はゴールではなく、再び元気に働き続けるための新しいスタートです。