休職中の不安やトラブル④ー復職後の業務内容や配置
産業医JFK休職は人生の中でそう何度も経験するものではありません。手続きや流れに不安を感じるのは自然なことです。
このシリーズではよくある不安を整理し、対応のポイントをまとめています。
「復職したらまた大量の仕事に追われるのでは？」
「元の職場に戻りたくないけれど、どうなるの？」
今回はそんな復職後の業務内容や配置について解説します。
復職先は原則「元の職場」 ― 異動になるケースは？
復職する際は、原則として休職前の職場に戻ることになります。これは厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」にも示されています。
職場が変わると業務内容や人間関係も一から適応する必要があり、本人にとって負担が大きいことが理由です。
ただし例外として、
- 異動がきっかけでメンタル不調になった場合
- ハラスメントが原因で不調に至った場合
このようなケースでは、復職時に異動を検討することがあります。
「元の職場の人間関係が合わない」「業務が自分に向いていない」といった理由で異動を希望する方もいますが、基本的には原職復帰が前提です。日本の企業文化では配置転換は会社指示によることが多く、必ずしも希望通りになるとは限りません。
大切なのは「合わない環境を避ける」よりも、「合わない環境でも崩れず働ける力を少しずつ養うこと」です。もちろん簡単ではありませんが、休職を経て元気になると「もう一度やってみよう」と思える方は多く、ストレスの要因を整理し、小さな課題を一つずつ解決していけば適応できることも少なくありません。
復職後の業務量はどうなる？ ― 段階的な調整の仕組み
「復職したらすぐに休職前と同じ仕事量を任されるのでは？」と不安に思う方も多いでしょう。
実際には、復職直後は業務量を大幅に制限し、段階的に元に戻すのが一般的です。
就業上の配慮としては、例えば次のようなものがあります：
- 短時間勤務からの再開
- 軽作業や定型業務への従事
- 残業・深夜業務の禁止
- 出張制限
- 交替勤務の制限
- 危険作業、運転業務、高所作業、窓口・苦情対応などの制限
- フレックスタイムの適用制限 または活用
こうした配慮によって、復職直後から過度な業務負荷がかからないよう調整します。
具体的な内容は、復職前の面談で「職場復帰支援プラン」として会社と相談しながら決めていくことが多いです。
まとめ ― 復職前に「働き方」を具体的に相談しよう
- 復職先は原則として元の職場ですが、特殊な事情があれば異動が検討されることもあります。
- 復職後の業務は、いきなりフルスピードではなく、段階的に戻していく仕組みがあります。
不安がある方は、復職前の面談で「どのような働き方から再開するのか」を具体的に確認しておきましょう。準備をしておくことで安心して復職に臨むことができます。
